環境インフラ事業分野

2011年の東日本大震災の影響を受けて、原子力に替わる代替エネルギーを模索していた日本社会。2012年にFIT制度（再生可能エネルギーの固定価格買取制度）がスタートしたことを皮切りに、太陽光発電の普及が加速。当社もまた、パートナー企業と共に太陽光発電事業を行う合同会社を設立するなど、再エネの普及・拡大を目指した大きな一歩を踏み出します。

太陽光発電の普及に伴い、太陽光パネルの設置場所の減少や、環境への悪影響といったさまざまな問題も取り沙汰されるようになったこの時期。この時期から当社は、水上太陽光発電事業にも参画。新たな再生可能エネルギーの可能性を開拓していきます。

2015年にパリ協定が採択されたことで、再生可能エネルギーへの注目度が世界的に高まっていったこの時期。東京センチュリーは台湾の水上太陽光発電事業に参画するなど、海外における再エネ事業も積極的に開拓。国内と海外の双方で、太陽光発電所の建設・運営事業を加速させていきます。

バイオマス発電など、太陽光以外の再生可能エネルギー分野にも積極的に注力。発電所の建設だけではなく、発電効率を最大化するためのエネルギーマネジメントや、お客さまが保有する発電所の管理・運営などにもパートナー企業と共に取り組むなど、再エネ事業の“幅”も大きく広げていきます。