人材力強化につながる職場環境整備

当社の成長に資する中長期的な取り組みとして、人事部にダイバーシティ推進室、キャリアデザイン室を設置し、多様性のある人材の確保や人材育成、ダイバーシティ＆インクルージョンの推進など、多様な人材の能力と個性の積極的な発揮を促す風土の醸成を進めています。当社は、「ダイバーシティ基本方針」に基づき、人種、宗教、性別、年齢、性的指向、障がいの有無、国籍にとらわれない、多様な人材の採用・育成・登用を進めているほか、役職員への研修・教育活動等を通じ、一人ひとりがお互いを尊重しながら能力を最大限発揮できる環境づくりを推進しています。また、オウンドメディア「東京センチュリーNEWS」においてもダイバーシティ・エクイティ&インクルージョンをテーマとしたウェビナーを企画・配信するなど、社外への情報発信も積極的に行っています。これらの取り組みにより、2022年度に、職場におけるLGBTQ＋などセクシュアル・マイノリティに関する取組評価指標「PRIDE指標2022」の「シルバー」を受賞しました。

さらに、年次研修などの指定研修に加え、ビジネススキルだけにとらわれないさまざまな学びを自身で選択して学んでいくオンライン学習、各事業分野ごとに実施している実践的かつ専門的な研修などの多様な研修機会を設けています。多角的な視点でスキルアップの機会を提供することにより、当社の成長を支え、次世代の経営を担う人材育成を推進しています。

役職員の健康管理を経営課題としてとらえ、健康経営基本方針を定め、役職員の健康増進について一層注力して取り組むことを宣言しています。当社の最大の財産である人材一人ひとりが心身ともに健康で、個性と持てる能力を存分に発揮し、いきいきと働ける環境を整備することが重要であり、健康管理を経営課題としてとらえ、役職員とその家族の健康保持・増進に取り組んでいます。産業医・産業保健師や健康保険組合、社外有識者と連携しながら、全役職員向けeラーニングでさまざまな健康に関するテーマを採り上げることで健康意識を醸成し、健康増進アプリの提供やカフェテリアプランの活用により生活習慣の改善を図っています。また、35歳以上の役職員は定期健康診断として人間ドックを導入しています。

これらの取り組みにより、2022年度は「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」に認定され、株式会社日本政策投資銀行による「DBJ健康経営（ヘルスマネジメント）格付」にて最高ランクの格付けを取得しています。